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新型コロナがオリンピックに与えた影響まとめ:開催日や変更点、代表選手はどうなる?

文: オリンピックチャンネル編集部 ·

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な感染拡大を受け、開催国・日本の安倍晋三首相らと国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は電話会談を行い、3月24日にTokyo 2020(東京五輪)の1年程度延期を発表した。ここでは、その影響を解説する。

2021年の開催に向け、さまざまな準備が行われている

東京五輪はいつ開催される?

東京五輪は予定通りならば、2020年7月24日(金)に開会式を迎える予定だった。しかし、その約4カ月前に1年程度の延期を決定。3月30日に行われたIOC臨時理事会にて、2021年7月23日(金)に開会式を行うことが承認された。

2021年の日程

  • 7月23日(金)オリンピック開会式
  • 8月8日(日)オリンピック閉会式
  • 8月24日(火)パラリンピック開会式
  • 9月5日(日)パラリンピック閉会式

新型コロナウイルスが東京五輪に与えた影響

■現在まで決まったこと/変更されたこと

Tokyo 2020大会組織委員会の武藤敏郎事務総長は4月10日に行われた記者会見で、2021年に開催される大会も、2020年と同じ日程・会場で行う方針を示した。この方針は16日に行われたエグゼクティブプロジェクトレビュー(大会組織委員会とIOCの幹部が参加)でも確認されている。ただし、2020年と同じ計画を引き継ぐ方針は決まったものの、それを実現するための各ステークホルダー(利害関係者)との具体的な交渉・進捗については、5月15日に行われた武藤事務総長の記者会見でも明らかにされていない。

東京五輪の延期によって追加費用が発生することは、大会組織委員会とIOCでも共有されている。しかし、その規模や負担に関する具体的な発表は行われていない。追加費用の発生に伴い、コストダウンに向けた話し合いも行われているが、現時点でどのようなサービスの削減が行われるかなどは未定だ。また2021年の状況次第ではあるが、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向け、なんらかの保健衛生上の取り組みが実施されることは間違いない。IOCおよび大会組織委員会も、WHO(世界保健機関)との連係を示唆している。

なお東京五輪は2021年の開催となったが、引き続き「Tokyo 2020」「東京2020」という名称が使われる。

■代表選手の扱いについて

オリンピック・パラリンピックに出場する選手に関しては、各スポーツを統括する国際競技連盟(IF)、あるいは各国・地域の統括団体(NF)が実質的な決定権を持っている。そのため、すでに内定が出されている選手の扱いに関しては、IFやNFの判断次第となる。そうした中でIOCは、すでに内定が出されている選手について、その出場権を維持する方針を示している。

国際サッカー連盟(FIFA)は4月3日、原則23歳以下の選手で編成される男子サッカーの出場資格について、年齢の上限を「24歳以下」に引き上げると発表。東京五輪の1年程度延期により、2020年時点で23歳の選手はオリンピックに出場できなくなる可能性が指摘されていたものの、この問題については解決を見た。

一方、世界空手連盟(WKF)は5月20日、東京五輪の予選方式を修正すると発表している。WKFは新型コロナウイルスの影響から、3月中旬以降の東京五輪予選大会を中止。前倒しで東京五輪出場選手を決定していたが、東京五輪が1年程度延期されたことを受け、本来行う予定だった大会を実施する方針を示した。この結果、日本でも男子67キロ級と女子61キロ級について、すでに内定を出された選手が東京五輪に出場できない可能性が発生する。

■主要各国の反応

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な流行)が明らかになると、イタリアやスペインの厳しい状況を目の当たりにしたアスリートたちが、オリンピックの開催延期を訴えるようになり、3月中旬までにアメリカ合衆国の陸上や水泳の競技団体が五輪延期を要請。カナダは2020年夏開催の場合は不参加を表明するに至った。そうした背景もあり、東京五輪が1年程度延期されたことについては、各国とも好意的に受け止め、多くのアスリートたちもSNSで、延期に理解を示す発言を行っている。

しかし、2020年5月時点でも新型コロナウイルスは収束する気配を見せておらず、再流行の危険性も排除できていない。そうした懸念から、2021年開催を危ぶむ声も出ている。