テニス

【テニス】約6億円の基金を設立、ATPとWTAが選手に分配へ

文: オリンピックチャンネル編集部 ·
新型コロナウイルス感染拡大を受け今年のウィンブルドンは中止となった

男子プロテニス協会(ATP)と女子テニス協会(WTA)は現地時間5月4日、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大により経済的な影響を受けている選手を救済するため、約600万ドル(約6億4000万円)の基金を設立する意向を明らかにした。

基金設立は国際テニス連盟(ITF)とグランドスラム(四大大会)の主催団体と協力して進められる。ITFは4月22日に、選手救済プログラムの作成について議論を重ねていることを明らかにしていた。基金は約800人を対象に、ランキングや獲得賞金額を考慮して分配される予定。

ITFは競技再開に向けても準備を進めている。各国政府の制限が解除された後を見据え、各国テニス協会が競技を再開する際のガイドラインを5月1日に発表した。「選手は互いに2m以上離れ、身体的な接触がないこと」、「選手はコートチェンジの際にネットの反対側に回り込むこと」、 「選手は別々のボールを使用すること(明確に印をつける)」などが記載された。 世界保健機関(WHO)のガイドラインに準拠し、ITFスポーツ科学・医学委員会の意見を取り入れて作成された。

5月24日から6月7日にかけて予定されていた全仏オープンは9月開催に延期となった。6月29日から7月12日まで開催予定だったウィンブルドンはすでに中止が決定。8月31日から9月13日まで行われる全米オープンの開催可否は6月に決まる見込みとなっている。